タバコが生む利潤と有害性

ヨーロッパ人によって南米大陸で発見されクリストファ・コロンバスによって伝えられたタバコは、医療技術が発達していないこともあり発見当初、咳止め、皮膚病など様々な病気に効果がある薬草と考えられ、フランスのカトリーヌ・ド・メディシスが偏頭痛の治療に利用したことから、フランス貴族の間で流行しました。

船による貿易の発展(大航海時代)とともに急速に世界中に広がり、コロンバスの発見から約50年後の1543年には種子島に鉄砲とともに日本に持ち込まれました。

喫煙者の増加とともに国家に莫大な利潤をもたらしましたが、イングランドのジェームズ1世、神聖ローマ皇帝のフェルディナント3世、オスマン帝国のムラト4世などはタバコの習慣性、有害性を危険視しタバコの栽培、輸入の禁止、喫煙者を罰金、死刑などの罰則をもうけ、喫煙を制限しようと試みました。

しかし、密輸の増加により喫煙者が減ることはなく、また輸入禁止によって関税収入が激減したため、再び栽培や貿易を許可するなど、タバコがもたらす利潤と有害性の関係は現在も変わっていません。

国際的な禁煙への取り組み

タバコが原因とする病気を防ぐため、WHO(世界保健機構)を中心に国際的な禁煙への取り組みが実施され、テレビでのタバコに関する広告の放映時間の規制、フォーミュラワン(F1)、ワールドカップなどスポーツ界での広告規制が強化されました。

様々な対策の結果、日本でも喫煙率は低下に向かっているといわれていますが、2007年10月17日の日本たばこ産業の発表では全国の推計喫煙者数は2,733万人とされています。

男女比率では男性2,066万人、女性684万人とされ、前年度に比べ男性喫煙者は50万人減少しましたが、女性喫煙者は17万人増加しておりタバコに関する税金の増税など、さらなる対策が予想されます。

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